今すぐできる！オンラインカジノの税金対策
オンラインカジノをはじめとしたギャンブルをする上では、税金に関する知識を身につけておくことが好ましいです。
一定以上の収益が出た場合は税金の支払いが必要ですが、税金の支払いを回避する税金対策が存在します。
どのような対策方法があるのか気になる人は参考にしてください。
【一時所得に関する税金対策】
- 損益の把握
- ビットコインでの出金
- 50万円以上勝利を目指さない
- 50万円以上出金しない
- ギャンブルライターになって経費を計上する
- 海外の決済会社を利用する
税金対策①損益を把握する
一時所得の計算には「収入金額」と「支出金額」が必要になります。
結果的に50万円を超えなければ申告の必要がないことがわかっているので、あらかじめ損益をコントロール出来ていればそもそも税金の申告をしなくて済みます。
焦って1年間分をさかのぼって計算したりする必要もなく、自分のオンラインカジノでのデータも分析できるので、一石二鳥です。
ここでも注意が必要なのは、損失額は支払金額に含めないようにすることです。
近年では確定申告がスムーズにできるクラウドサービス「会計freee」などもあり、収益・損益の管理も無料で行えます。
オンラインカジノでたくさん稼ごうと考えている人は参考にしてみてください。
また、初めての人でもわかりやすいオンラインカジノの始め方・やり方については下記の記事で解説しています。
本記事やおすすめクラウドサービスと合わせて参考にしてください。
税金対策②ビットコインとして出金する
2つ目としてビットコインで出金する方法もあります。
この方法を使う場合、日本では利益が確定している時点で確定申告をして税金を支払わなければなりません。
しかし、逆にいうとビットコインとして出金する国を選べば税金対策ができることになります。
特にバイナンスのような海外の仮想通貨取引所にビットコインを出金すれば、日本の国税庁が捕捉するのは難しいでしょう。
注意点として、これは適法ではなく、あくまでグレーゾーンの税金対策ということです。
今後の法改正によって、海外仮想通貨取引所にも調査が入る可能性もあるので、その点は頭に入れておきましょう。
税金対策③50万円以上勝利を目指さない
次に、そもそも50万円以上の勝利を目指さないことが挙げられます。
なぜなら、50万円の勝利金を得なければ課税されないからです。
非常にシンプルですが、税金を支払わない方法としては非常に有効な考え方です。
基本的にギャンブルで50万円以上を獲得するとなると、相応のリスクを覚悟しなければなりません。
その点を踏まえても、利益額を抑える考え方は有効なものと言えるでしょう。
税金対策④50万円以上の出金をしない
4つ目の税金対策として、50万円以上の出金をしない方法があります。
理由は、オンラインカジノの運営会社は海外の企業のため、勝利金がどれだけあるかを日本の国税局が捕捉しきれないからです。
ただし、出金していない資金が海外にあるだけで、実際は利益が発生しているのは間違いありません。
ビットコイン出金と同様に、グレーゾーンな考え方であることは頭に入れておきましょう。
仮に無申告と判断された場合は、追徴課税が加算されることになるため、基本的には確定申告をしておいた方が無難と言えます。
税金対策⑤ギャンブルライターになって調査費として計上する
5つ目は、ギャンブルライターになって調査費として計上する方法です。
仕事の調査費は雑費として計上されます。そのため、ギャンブルライターの場合は必要経費として認められるのです。
ただし、調査費があまりにも高いと、税務調査で厳密に精査される点には十分注意しましょう。
ギャンブルライターはギャンブルの解説なども行うため、ギャンブルで心ゆくまで遊びたいと考える方にはおすすめできる選択肢です。
税金対策⑥海外の決済会社を利用する
最後に、海外の決済会社を利用する方法です。
2022年の日本の税法上では、海外ウォレットの資金には税金を発生させられません。
そのため、海外の決済会社に資金をプールすれば税金を収める必要がなくなります。
ただし、一度でも日本の口座に着金すれば税金がかかってしまうので、その点は注意が必要です。
オンラインカジノで主に利用されている海外ウォレットは、以下の5つです。
- エコペイズ
- マッチベター
- ヴィーナスポイント
- ペイトラ
- スティックペイ
それぞれの特徴について、以下で詳しく解説していきます。
海外の決済会社①エコペイズ
エコペイズはイギリス発祥のインターネット決済サービスで、日本人の多くがオンラインカジノ用のウォレットとして利用しています。
多くのプレイヤーが利用していることから信頼性が高く、入出金でトラブルがあったというのはあまり聞きません。
しかしながら、この電子ウォレットを利用するためには口座開設時点で本人確認書類を提出しなければならないので少しハードルが高いようです。
また、1年以上の休眠口座に関しては月に1.5ユーロの口座維持手数料が引き落とされるため、休眠状態にする際には全ての通貨を引き出しておきましょう。
海外の決済会社②マッチベター
マッチベターは2016年に設立された比較的新しい電子決済サービスです。
ベラジョンカジノやその他の大手オンラインカジノでも利用できる、有名な電子決済サービスだと考えておきましょう。
この電子ウォレットから他のウォレットへの送金は、銀行送金を除けばアストロペイとビットコインしかありません。
そのため、エコペイズを使っているのであればマッチベターを合わせて利用してしまうと資金管理が難しくなるので注意が必要です。
海外の決済会社③ヴィーナスポイント
続いてはヴィーナスポイントです。
ヴィーナスポイントはオンラインカジノ専用の電子ウォレットで、勝利金をポイントにして管理しています。
1ポイント＝1ドルとなっており、出金の際は50ポイントから利用できます。
あくまでポイントの移動になるので、オンラインカジノへの入金は出来ますが、送金は銀行振込のみとなっています。
他の国の電子ウォレットを利用できないので十分に注意してください。
海外の決済会社④ペイトラ
ペイトラはマッチベターよりも新しく作成された電子ウォレットです。
有名な電子ウォレットですが、エコペイズやマッチベターと比べると使えるサイトが少なくなります。
そのため、多くのカジノで使いたいプレイヤーは素直にエコペイズを利用した方が良いでしょう。
一方為替手数料や送金手数料が全て無料になっているので、安さを追求したいプレイヤーは遊ぶオンラインカジノを選んでからペイトラを使って下さい。
海外の決済会社⑤スティックペイ
スティックペイは2017年に開設された電子ウォレットです。
エコペイズと同様に信頼性が高い電子ウォレットですが、その分手数料や口座維持手数料などが高いことが特徴です。
スティックペイは使えるオンラインカジノも少なく、日常利用がメインの電子ウォレットと考えたほうが良いかもしれません。
また、カード発送手数料として40ドルの費用がかかります。
そのため、利用対象は海外旅行を楽しむオンラインカジノプレイヤーなどが中心になります。
使った資金は経費にできる？
負けた時の資金を経費にする裏技として、オンラインカジノへの投資を「一時所得」ではなく「雑所得」として認めてもらう方法があります。
「一時所得」は利益が発生して得られる臨時収入のことです。
この一時所得では、支出として認められる経費があまり多くありません。
しかし、雑所得として認められると、使った金額を経費として計上できる幅が広がります。
オンラインカジノでは判例がありませんが、競馬では過去に経済活動の一環として税務署に認めさせ、外れ馬券を経費とした例があります。
これは極めて稀なケースですが、オンラインカジノでも事業としての実態を示せれば、経費として認められる可能性もあるでしょう。
ギャンブルの税金対策は難しい…
節税対策はあるものの、ジャックポットなどで高額な勝利金を得てしまった場合などは、節税対策にも限界があります。
適切にプレイするために、損益を常に把握しておくことは自己制御にも繋がります。
月単位で「総ベット金額」「払戻金（勝利金）」「損益」などをメモするなど、パソコンで簡単に計算できるようにしておきましょう。
50万円以上の勝利を目指せるオンラインカジノ3選！
ここからは、50万円以上の勝利を目指せるオンラインカジノを3つほどご紹介します。
紹介するオンラインカジノは以下の3つです。
- ベラジョンカジノ
- カジノシークレット
- ラッキーニッキー
それぞれの特徴について、詳しく解説していきます。
ベラジョンカジノ
ベラジョンカジノは、日本で人気No.1を誇るオンラインカジノです。
様々なギャンブルが揃っており、自分に合ったギャンブルがきっと見つかるでしょう。
入出金の対応も良く、初心者でも遊びやすいサイトなので、ぜひ登録してみてください。
カジノシークレット
カジノシークレットも、オンラインカジノプレイヤーの間で評判の良いサイトです。
損失額に対してキャッシュバックが発生するボーナスが利用できるため、初心者でも気軽に利用できるサイトと言えるでしょう。
ラッキーニッキー
最後に、ラッキーニッキーをご紹介します。
ラッキーニッキーのボーナスには、フリースピンを大量に回せる特徴があります。
「スロットが大好き！」
このような方には、ラッキーニッキーへの登録がおすすめです。
