スマホやパソコンがあればどこでも楽しめるオンラインカジノは、近年徐々にその認知度を広げています。
しかし、日本では賭博法が存在しているため「オンラインのギャンブルも違法になるのでは？」と考える方も少なくありません。
この記事では、オンラインカジノの違法性に関する詳細を、過去にあった事例も含めて解説していきます。
違法カジノと合法カジノの違いについても解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
この記事を読むとわかること
- オンラインカジノの違法性について
- 今後のオンラインカジノの扱いに関する見解
- 安全に遊べるサイト
オンラインカジノって違法？合法？
日本では、競馬に代表される公式に競技への投票でギャンブルを行う「公営競技」や「宝くじ」などが認められています。
しかし、日本では基本的には賭博行為自体は固く禁じられているのはご存知ではないでしょうか。
ただ、パチンコのように3点方式と呼ばれる換金方法で法律のグレーな部分でギャンブルを行う例もあり、どこまでがセーフなのか曖昧なラインも否めません。
では「オンラインカジノ」はどうなのでしょうか。
- そこで、ここからは オンラインカジノの違法性の鍵は運営会社！
- オンラインカジノ運営にはライセンスが必要 オンラインカジノは違法とも合法とも言えない
- 現行の法律では取り締まれないのか日本にはオンラインカジノを直接取り締まる法律がない
- 賭博罪は海外のカジノは対象外と考えられる場合がある
といったオンラインカジノを賭博罪からの観点でご紹介していきます。
オンラインカジノの違法性の鍵は運営会社！
オンラインカジノを運営しているのは、日本国内ではなく、海外が運営しています。
日本国内が運営しているオンラインカジノがあった場合、プレイするのは犯罪となります。
オンラインカジノを運営するには、政府からの許可がないと運営できない。
と各国で決められているため、許可の出ている国では公認されている。
ということになります。
つまり、オンラインカジノ側の主張で考えるのであれば
「インターネットを介しているが、自国にきて認可されているカジノをしているのと同じ」
と解釈もできるのです。
ちなみに、オンラインカジノの説明で見かける「ライセンス」が国の認可にあたります。
以下は一部抜粋したオンラインカジノを運営する企業の一覧です。
| 運営会社 | オンラインカジノ | ライセンス | 詳細 |
|---|---|---|---|
| William Hill Global PLC |  ウィリアムヒルカジノ | マルタライセンス | 公式 詳細 |
| Breckenridge Curacao B.V. |  ベラジョンカジノ  インターカジノ  遊雅堂 | 【ベラジョンカジノ】 マルタライセンス 【インターカジノ】 キュラソーライセンス 【遊雅堂】 キュラソーライセンス | ベラジョンカジノ 公式 詳細 インターカジノ 公式 詳細 遊雅堂 公式 詳細 |
| Hero Gaming Ltd |  カジ旅 | マルタライセンス | 公式 詳細 |
| SkillOnNet Ltd |  ラッキーニッキー | マルタライセンス | 公式 詳細 |
オンラインカジノ運営にはライセンスが必要
オンラインカジノは運営するにあたり「ライセンス」の発行が必要となります。
このライセンスがというのは、運営するために政府から許可をもらうことです。
ライセンスには
- マルタ共和国（マルタライセンス）
- イギリス政府
- キュラソー政府（キュラソーライセンス）
といった複数存在し、ここからの許可を得ていないと、オンラインカジノの運営は「違法」となります。
ライセンス発行には「厳しい審査」と「ライセンス料」が必要となり、ライセンスを取得しているオンラインカジノは、信頼できるとみて良いでしょう。
マルタ共和国やイギリス政府のライセンスは、信頼性が高いといわれており、公式にライセンスを公表しているオンラインカジノを選ぶことが大切です。
オンラインカジノは違法とも合法とも言えない
日本では馴染みのないカジノがネット上で手軽にプレイできる。
ということで、ユーザーが増えているものの、日本でプレイする際に気になるのは、違法性ではないでしょうか。
正しい情報を理解するために、お伝えすると警察庁のお知らせにもあるように
「日本でオンラインカジノを利用した賭博は犯罪」
となっています。
過去には検挙例もあり、メディアでも報道されているのですが
「オンラインカジノは日本でプレイするのには問題ない」
「オンラインカジノはグレー」
といった情報も流布されているのも事実です。
なので「オンラインカジノのなら絶対大丈夫」というのは誤りといえます。
とはいっても、実際にプレイできているのには、日本の法律の仕組みが関係してくるのです。
日本で賭場を開き、ギャンブルをすると「賭博場開張図利罪」にあたり、立派な犯罪となるのですが、オンラインカジノは「海外運営」ということもあり、捜査を海外にまで広げなければなりません。
海外側からすれば
「うちの国では許可を出している」
「日本人が海外にきてカジノをするのと変わらない」
といった主張となり、取締るのが難しいというのが現状です。
大きくまとめると
「グレーゾーン（違法でも合法でも）」
は誤りで
「違法だが、取り締まるのが難しい案件」
というのが日本国内のオンラインカジノの認識というのは覚えておきましょう。
現行の法律では取り締まれないのか
オンラインカジノは「海外拠点のため取り締まるのが難しい」と前述ではお伝えしましたが、これから日本でもカジノができる可能性もあり、法律も変わってくる可能性もあります。
しかし、現行の法律が全てなのも事実です。
では、現行の法律ではオンラインカジノを取り締まることは絶対に不可能なのでしょうか。
実際にはオンラインカジノをプレイしたことで検挙された例がないわけではありません。
もしも検挙に向けて警察が動き出すには「お金の流れ」をまず抑えていきます。
オンラインカジノでは、仮想通貨にみられる「決済代行サービス」を入出金に利用します。
この決済代行サービスが「日本運営」の会社だった場合には
「賭博利用しているのを知っていて決済を許可した」
とみなされ「賭博場開帳図利罪の共犯」や犯罪を促した「幇助犯（ほうじょはん）」として決済代行サービスが検挙され、そこから入金した
プレイヤーにも捜査が及ぶことになるわけです。
なので、全く捕まる心配がないというのは、誤りという認識は必要です。
日本にはオンラインカジノを直接取り締まる法律がない
日本国内でオンラインカジノをプレイすることは、日本の法律では
- 賭博罪
- 常習賭博罪
- 単純賭博罪
などにあたるおそれがあります。
しかし、基本的に「オンラインカジノをプレイする」といったことを禁止している法律はありません。
物を盗めば窃盗罪。
人に暴力を振るえば暴行罪。
といった、行動に対しての罪があるわけではないのです。
これが、よりオンラインカジノが「グレー」といわれるところになります。
賭博罪は海外のカジノは対象外と考えられる場合がある
実際に賭博をした客を取り締まるのが、刑法大百八十五条「賭博罪および富くじに関する罪」（通称・賭博罪）です。
賭博罪および賭博場開張図利罪は、海外のカジノは対象外と考えられる場合があります。
賭博罪には、日本国外で罪を犯した人を処罰するための「国外犯処罰規定」がありません。日本人が海外のランドカジノで賭けごとをしたとしても、捕まらないということです。
オンラインカジノは、「日本にいながら賭博をしている状態」ですが、運営は海外にあります。
賭博場開張図利罪にも国外犯処罰規定がないため、海外で運営されているオンラインカジノの運営を処罰するのは難しいです。
さらに、賭博罪と賭博場開張図利罪とは、必要的共犯の関係にあるとされています。
これは、「共犯関係が成り立たないと処罰できない」という決まりごとです。
賭博場開張図利罪は、客がいてはじめて成り立ちます。
ギャンブルをしたユーザーを摘発するには、運営も一緒に摘発しないといけません。
賭博場開張図利罪を海外のオンラインカジノに適用するのは、前述の通り難しいです。
そのため、オンラインカジノは合法とは言えませんが、2023年現時点では即摘発ということにはなりません。
ただし、この必要的共犯関係においては、解釈で揉めている部分です。
今後、後者の解釈が一般的になるような判例が出たりギャンブル法改正がされたりすると、違法になる可能性が高いので注意しましょう。
オンラインカジノが違法となる場合
ではどのような場合、違法になってしまうのか具体的に解説していきます。
明確に違法となる場合は3点が挙げられます。
以下に当てはまる内容でプレイしてしまうと違法となり、見つかってしまうと確実に捕まってしまいます。
そのため、しっかりと内容を把握し、健全なプレイ方法で楽しむようにしていきましょう。
- 日本で運営しているオンラインカジノは違法
- 店舗型の場合は「違法」
- 【注意！】オンラインカジノから利益が出たらしっかり税金を納めよう
それでは1つずつ解説していきます。
そもそも賭博罪って何？
賭博罪は、金銭もしくは金品などを賭けて、ギャンブルに興じた場合に成立する犯罪です。
しかし、この賭博罪には但し書きもあり
「一時の娯楽に供するものは除く」
となっています。
一時の娯楽とは「長期的に価値が続くもの」というのが定義となっているので、お金を賭けた麻雀といったものは犯罪ですが、食べ物や飲み物を賭けて大富豪をした場合は犯罪にはなりません。
食べ物や飲み物は賞味期限という概念はありますが、基本的には長期で価値のあるものではないため、金銭・金品にはあたらないということになります。
また、賭博をするだけでなく、賭博をする場所（賭場）を提供すると賭博開帳という立派な犯罪となります。
お金を賭けていても、友達同士なら犯罪になる可能性は低いですが、ビジネスとしてギャンブルを行うのは完全に犯罪です。
プレイするのも犯罪となりますので、注意するようにしましょう。
日本で運営しているオンラインカジノは違法
まず最初に、運営元が日本にあるオンラインカジノは違法です。
日本ではまだオンラインカジノを運営することが許されていません。
まだ日本にカジノが存在していないため、オンラインカジノに関する法律もしっかり整備されていないというのが現状です。
しかし、今後日本でカジノが建設され、しっかりとした法律が定まればオンラインカジノが合法となる可能性もあります。
それまでは、運営元が日本国内のオンラインカジノには手を出さないように注意しましょう。
店舗型の場合は「違法」
家でプレイするオンラインカジノについては、グレーゾーンです。
ただし、店舗に足を運んでオンラインカジノをプレイする場合は違法です。
いわゆるインカジ（インターネットカジノ）が、店舗型オンラインカジノに該当します。
インカジの場合は、オンラインカジノをサービスと称してプレイさせている可能性が高いです。
これは明確に違法になります。
そのため、店舗にわざわざ出向きプレイするのはおすすめできません。
よくニュース番組で特集されているのは、ほとんどがこのインカジに該当します。
「カジノ＝違法」というイメージは強いですが、自分のパソコンを使ってオンラインカジノで遊ぶのであれば問題ありません。
【注意！】オンラインカジノから利益が出たらしっかり税金を納めよう
オンラインカジノで年間50万円以上の利益を獲得すると、一時所得としてみなされ納税義務が発生します。
これは競馬などの公営ギャンブルでも同じ扱いです。
確定申告をせずにいると脱税扱いになる可能性があるので、獲得した利益はしっかり精算して納税しましょう。
オンラインカジノでは、資金の移動を必ずネット上で行います。
脱税は犯罪です。
オンラインカジノの税金に関する詳しい内容については、以下の記事も参考にしてみてください。
日本でオンラインカジノによって逮捕者が出た事件
ここからは、オンラインカジノでプレイをして実際に捕まってしまった事例を2つご紹介していきます。
どちらも、法律に反する内容で運営・プレイしてしまったために、逮捕されてしまいました。
日本国内で運営していたドリームカジノの運営者が逮捕
2016年6月、オンラインカジノであるドリームカジノの運営者が常習賭博罪の容疑で逮捕されたというニュースが報道されました。
逮捕の原因となったのは日本国内（大阪市）に運営事務所が設置されていたこと。
オンラインカジノ自体はオランダのキュラソー政府が発行する運営ライセンスを取得していましたが、
- 運営事務所が日本国内にある
- サポート対応が日本語のみであった
上記の事実から違法と判断されました。
幸いプレイヤーが逮捕されることはありませんでした。
しかし、アカウント資金が没収されたり警察からの指導が入る可能性もありますので、運営元の所在には細心の注意を払うようにしましょう。
インカジ（インターネットカジノ）の従業員と客が逮捕
インカジとは、客にオンラインカジノを実店舗で遊ばせて運営している店舗の総称です。
インカジでは、店舗でチップと現金が交換できるため、賭博に該当します。
繁華街に点在しており、基本は一見さんお断りの紹介制です。
2019年5月には、名古屋市の栄で従業員2名とプレイヤー2名が現行犯逮捕される事件がありました。
胴元（運営）だけでなく、遊んでいる客も逮捕されてしまいますので、インカジで遊ばないように注意しましょう。
オンラインカジノは違法？公式見解まとめ
ここからは、オンラインカジノの違法性に関する公式的な見解をご紹介します。
政府の見解や弁護士のコメントなども紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。
オンラインカジノについての政府答弁
まずは、衆議院の丸山議員が提出したオンラインカジノに対する政府答弁について確認していきましょう。
オンラインカジノに関する丸山議員の質問主意書の内容を要約したものが、以下の3点です。
- 政府から見て「オンラインカジノの定義」はどうなっているか？
- オンラインカジノ設立は、賭博罪の制定からだいぶ後になるが、刑法を変えるべきではないか。
- オンラインカジノを合法化し財源とする国が多数あるが、今後日本はどのように対応していくのか。
これらの質問に対する政府の見解は以下の通りです。
- 政府は”オンラインカジノの定義を確立していない”
- 刑法は変えないし、オンラインカジノを合法化する予定もない
丸山議員の質問主意書に対して明確な回答がなされている部分は少なく、実態とかけはなれた回答がなされている可能性が高いです。
しかし「明確に合法化する予定はないが、特に罰するつもりもない」とも受け取れる内容になっています。
現在はIR法案も成立しており、カジノ業界が盛り上がれば正式に合法化される可能性もゼロではないでしょう。
賭博罪について弁護士がコメント
日本人向けサービスを運営していたスマートライブカジノで逮捕者が出た際、担当した弁護士がコメントを残しています。
以下の文章は、法廷にたった津田岳宏（つだ たかひろ）氏がブログで綴った内容です。
本件は，海外において合法的なライセンスを取得しているオンラインカジノにつき，日本国内のパソコンからアクセスしたという事案である。
この形態の案件は，従前検挙された例がなく，違法なのかどうかがはっきりしない状況になっていた。
賭博をやったのは認めるが，そのような状況で不意に検挙されたのが納得いかない，というのがその人の言い分であった。
賭博罪の不当性を強く感じている私としても，本件は是が非でも勝ちたい事件であった。
本件のポイントは，いわゆる必要的共犯の論点で語られることが多かったが，私はそれは違うと考えていた。
これのポイントは，被疑者が営利目的のない単なるユーザーであり，罪名も単純賭博罪であるという点である。
（中略）
賭博行為について，刑事責任のメインは開張者（胴元）が負うのであり，賭博者（客）が負う責任はある意味で付随的である。
賭博犯の捜査は胴元の検挙を目的におこなうものであり，「賭博事犯の捜査実務」にもその旨記載がある。
そこには，些細な賭け麻雀を安易に検挙すべきでない旨の記載もある。胴元のいない賭博を安直に検挙することをいさめる趣旨である。
以上を踏まえたとき，本件は，主たる地位にある一方当事者を処罰することができないにもかかわらず，これに従属する地位にある当事者を処罰することができるのか，という点が真の論点となる。
（中略）
結果が出たのは，間違いのない事実である。
本日時点において，オンラインカジノプレイヤーが対象となった賭博罪被疑事件で争った案件は国内でただひとつであり，そのひとつは，不起訴となった。
言うまでもなく，不起訴は不処罰であり，何らの前科はつかない。平たく言うと「おとがめなし」ということだ。
（引用：麻雀プロ弁護士津田岳宏のブログ）
問題となったスマートライブカジノの事件概要は、以下のとおりです。
- 日本人が利用しやすい時間にテーブルが開かれていた
- 日本語で会話できるディーラーがいた
- プレイ履歴をブログで公開していた
津田弁護士が担当した裁判は、結果的に”不起訴”になっています。
これにより、弁護士の目線から見ても、現在の刑法でオンラインカジノは罰せられないと考えられていることがわかります。
違法オンラインカジノと合法オンラインカジノの違い
「違法なオンラインカジノ」と「合法なオンラインカジノ」を見分けるには、以下の3点をチェックするようにしましょう。
- 合法国のライセンスを所持している
- 第三者機関によって監視されている
- 運営元などの情報が確認できる
それぞれ詳しく解説していきます。
合法国のライセンスを所持している
オンラインカジノを運営するためには「カジノ合法国」のライセンスを取得する必要があります。
ライセンスを取得していないオンラインカジノは違法運営となりますので注意が必要です。
ライセンスを取得するための難易度は発行している国で異なり、何度も申請して許可がおりる厳しいライセンスもあれば、使用料さえ払ってしまえば、簡単に許可がおりるライセンスも存在します。
当たり前ですが、審査が厳しいライセンスのほうが安全性は高いため、ライセンスに応じてオンラインカジノを比較することができます。
以下はライセンスの一覧になりますので、オンラインカジノを選ぶ際の参考にしてください。
| ライセンス名 | 特徴 |
|---|---|
 マルタ共和国 |
|
 キュラソー |
|
 カナワケ |
|
 ジブラルタル |
|
第三者機関によって監視されている
オンラインカジノを運営するにあたって「安全・構成・健全」であるかをチェックする「第三者機関」が存在します。
第三者機関とはオンラインカジノが公平・中立でゲーム進行されているか。
ゲームプログラムに不正がないかをチェックしています。
この第三者機関は、オンラインカジノ運営だけではなく、ソフトウェアを提供するゲーム会社にもおよび、不正がないかチェックする仕組みになっており、プレイヤーにとって重要な役割を担っているのです。
以下は第三者機関の一覧になります。
| 第三者機関 | 特徴 |
|---|---|
 TST (テクニカルシステムズテスティング) |
|
 eCOGRA （イーコグラ） |
|
 Gaming Laboratories International （ゲーミングラボラトリーズインターナショナル） |
|
 TüV Rheinland （テュフラインランド） |
|
 iTech Labs （アイテックラボ） |
|
運営元などの情報が確認できるポイント
利用しようとしているオンラインカジノの運営者情報をチェックすることも、重要な要素です。
運営元が大手企業で多くの従業員やスポンサーがいると、信頼性が大きく上がります。
まずは、自分が気になったオンラインカジノの公式サイトを確認しましょう。
オンラインカジノの公式サイトの多くは、最下部に運営元が直接記載されていたり、会社概要のページがリンクされていたりします。
確認したら該当運営元をネットで調べてみてください。大きな企業ほど、検索で見つけやすいはずです。
また、カジノライセンスも公式サイト内で確認できるので、どの種類のライセンスを取得しているのかあわせてチェックしてみましょう。
違法ではないおすすめオンラインカジノ9選
ここからは、信頼度の高いおすすめのオンラインカジノ9選をご紹介します。
- ベラジョンカジノ
- カジノシークレット
- ラッキーニッキー
- インターカジノ
- ミスティーノ
- エンパイアカジノ
- 遊雅堂
- カジノデイズ
- ワザンバ
信頼度が高いことに加えて、オンラインカジノの中でもボーナスやサポートが充実しているので、ぜひ登録して遊んでみてください。
ベラジョンカジノ
| ボーナス |
|
|---|---|
| プレイ可能ゲーム数 | 1,300種以上 |
| ライセンス | キュラソー(Curacao)政府公認ライセンス |
| 運営会社 | Breckenridge Curacao B.V. |
| 入金限度額 | $10~$10,000 |
| 出金限度額 | $10~$100,000 |
| サポート |
|
- 国内人気No.1
- 豊富なイベントやボーナス
- キュラソーライセンス所持
ベラジョンカジノは、国内ユーザー数No.1のオンラインカジノです。ボーナスやトーナメントなど、初心者でも楽しみやすいものがたくさん用意されています。
人気度が高いことが信頼性の証明にもなるため、これから登録を検討している方はまずベラジョンカジノに登録してみると良いでしょう。
カジノシークレット
| ボーナス |
|
|---|---|
| プレイ可能ゲーム数 | 2,000種類以上 |
| ライセンス | マルタ政府公認ライセンス(MGA：Malta Gaming Authority) |
| 運営会社 | Casino Secret LTD |
| 入金限度額 | $25~$10,000 |
| 出金限度額 | $20~$5,000 |
| サポート |
|
- 2,000種類以上の豊富なゲーム！
- 出金制限がないキャッシュバックボーナス！
- キュラソーライセンス所持
カジノシークレットは比較的新しいオンラインカジノですが、その豊富なゲーム数から注目を集めています。
他のオンラインカジノと比べ、ボーナスがたくさん用意されているのも魅力的です。
銀行送金にも対応しています。ボーナスで気軽に楽しみたい方や銀行送金を使いたい方は、ぜひカジノシークレットに登録してみてください。
ラッキーニッキー
| ボーナス |
|
|---|---|
| プレイ可能ゲーム数 | 2,500種類以上 |
| ライセンス | マルタ政府公認ライセンス(MGA：Malta Gaming Authority) |
| 運営会社 | SkillOnNet |
| 入金限度額 | $20~$5,000 |
| 出金限度額 | $20~$5,000 |
| サポート | メール / ライブチャット / 電話：（夏季）15:00～翌03:00 （冬季）16:00～翌03:00 |
- 選べる初回入金ボーナス
- 日本語がわかるスタッフによるサポート
- マルタゲーミングライセンス所持
勝利の女神ことニッキーちゃんが案内役を勤めているオンラインカジノで、銀行送金による出金にも対応しています。しかも、1時間以内に反映されるのが魅力的。
日本語サポートもしっかりと対応しているため、不明点がある場合もスムーズに解決されるケースが多いです。
入出金や日本語サポートを重視する場合は、ラッキーニッキーへの登録を選択肢に入れてみましょう。
インターカジノ
| ボーナス |
|
|---|---|
| プレイ可能ゲーム数 | 2,000種類以上 |
| ライセンス | キュラソー政府公認ライセンス |
| 運営会社 | Breckenridge Curacao B.V. |
| 入金限度額 | $10~$10,000 |
| 出金限度額 | $10~ |
| サポート |
|
- 出金条件のない500ドルのウェルカムボーナス
- 20年以上の運営実績を誇る
- キュラソーライセンス所持
インターカジノは、オンカジ業界で有名な雑誌「Gambling Online Magazine」にて5年連続最優秀カジノ賞を受賞した実績を持つサイトです。
スロットからライブカジノまで、総数2000以上の豊富なゲームが用意されています。ジャックポットで高額賞金を獲得するプレイヤーを多く輩出していることでも有名です。
カジノ賞を獲得していて信頼性も高いため、一攫千金を夢見るプレイヤーはぜひ登録してみてください。
ミスティーノ
| ボーナス |
|
|---|---|
| プレイ可能ゲーム数 | 約2,000種類以上 |
| ライセンス | キュラソー政府ライセンス |
| 運営会社 | Curisle N.V |
| 入金限度額 | $20~$10,000 |
| 出金限度額 | $20~$10,000 |
| サポート |
|
ミスティーノはオンラインカジノでのゲームをシンプルに楽しめる「新しいオンラインカジノ」となっています。
フリースピンボーナスには出金条件はなく、日本語対応されたサイト表示や検索方法などが、日本人ユーザーにも分かりやすいと評判です。
ミスティーノには「サプライズキャッシュバック」があり、今まで使用したベット金額を蓄積し、貯まっていた金額が一度にキャッシュバックされるサービスがあります。
戻ってくるのはいつになるのか分からないサプライズも、ミスティーノをプレイする楽しみです。
エンパイアカジノ
| ボーナス |
|
|---|---|
| プレイ可能ゲーム数 | 1,500種類以上 |
| ライセンス | キュラソー政府公認ライセンス |
| 運営会社 | Nugget Projects Inc |
| 入金限度額 | $15~$10,000 |
| 出金限度額 | $50~$5,000 |
| サポート |
|
- ライブカジノに特化したオンラインカジノ
- トップクラスのVIP制度を導入
- キュラソー＆パグコーのダブルライセンスを所持
エンパイアカジノは「実際にランドカジノで遊んでいる気分になれる」というコンセプトをもとに、臨場感のあるライブカジノが非常に充実しているオンラインカジノです。
お得なボーナスが豊富に用意されているだけでなく、期間限定のスペシャルプロモーションなど、エンパイアカジノではさまざまなプロモーションが開催されています。
よりお得にプレイしたい方はエンパイアカジノの登録を検討してみましょう。
遊雅堂
| ボーナス |
|
|---|---|
| プレイ可能ゲーム数 | 約1,600種類以上 |
| ライセンス | キュラソー政府公式ライセンス |
| 運営会社 | Breckenridge Curacao B.V. |
| 入金限度額 | ¥1~¥1,250,000 |
| 出金限度額 | ¥1,200~¥1,250,000 |
| サポート |
|
遊雅堂は「ベラジョンカジノ」や「インターカジノ」を運営する会社が運営しており、2つのオンラインカジノの姉妹サイトにあたります。
運営開始は2021年の5月と新しいですが、テレビCMなども放映されているんです。
遊雅堂はオンラインカジノには珍しい「日本円」での表記が特徴的で、ドル表記が一般的なオンラインカジノの中では、かなり日本人向けといえます。
日本円でそのままプレイすることができるため、為替レートなどの心配なくプレイが可能です。
日本ユーザー向けに特化している遊雅堂は、スポーツベットもスタートするなど、さらなる進化を続けています。
カジノデイズ
| ボーナス |
|
|---|---|
| プレイ可能ゲーム数 | 約5,000種類以上 |
| ライセンス | キュラソー(Master Gaming Licecce 1668/JAZ) |
| 運営会社 | White Star B.V |
| 入金限度額 | $10~$10,000 |
| 出金限度額 | $20~$10,000 |
| サポート |
|
カジノデイズの日本語運営スタートは2020年と新しいオンラインカジノですが、プレイできるゲーム数が5,000種類以上と、他のオンラインカジノのプレイゲーム数を超えるボリュームを誇っています。
プレイできるゲームが多いため、プロバイダーの種類も豊富です。
プレイしたかったのに、このオンラインカジノには対応していない。
なんてお困りごとも、カジノデイズならカバーすることができます。
また決済方法が豊富なので、他のオンラインカジノで使っている決済方法をそのまま利用することも可能です。
ワザンバ
| ボーナス |
|
|---|---|
| プレイ可能ゲーム数 | 約3,500種類以上 |
| ライセンス | キュラソー(Curacuo)政府公認ライセンスライセンス |
| 運営会社 | Araxio Development N.V. |
| 入金限度額 | ¥1,500~¥600,000 |
| 出金限度額 | ¥1,000~¥2,000,000 |
| サポート |
|
ワザンバは65社のゲームプロバイダーで遊ぶことができ、スロットやライブカジノだけではなく、スポーツベットなど、種類豊富なゲームで楽しむことができます。
ワザンバはゲーム数・プロバイダーの種類が豊富なだけではなく、プロモーションもとても豊富です。
入金不要ボーナス・初回入金ボーナスはもちろんのこと、キャッシュバックや金曜日だけ貰えるボーナスなど、毎日遊べるプロモーションが盛りだくさん。
毎日遊んでも飽きない工夫がたくさんあるのが、ワザンバの特徴です。
IR法案（カジノ法案）成立やギャンブル法改正でオンラインカジノは変わる？
最近はオンラインカジノの違法を語る際に「IR法案（カジノ法案）」の名前を目にする機会が増えてきました。
ここでは、IR法案の詳細とオンラインカジノの関係性について解説していきたいと思います。
IR法案とは？
日本では、2016年にIR法（別名カジノ法）が制定されました。
IR法を簡単に要約すると”IR（統合型リゾート）を作って、海外の観光客を誘致しよう”ということになります。
IR法案が成立したことで、日本国内でも合法的にランドカジノを運営できるようになりました。
また、IR法案が成立した影響は大きく、日本国内でもカジノに関する興味関心が大きく向上しています。
現在は、国内に遊べるリゾート施設が開業されていません。
ただ、大阪ではIR区域整備計画が立てられています。反対運動もありますが、近い将来日本にカジノが生まれる可能性は否定できません。
IR法案に関する詳しい内容については、以下の記事でも解説しているので、興味がある方はぜひ読んでみてください。
現状オンラインカジノはカジノ法案による影響はない
IR法は、ギャンブル産業を活性化させるための法案ではありません。
あくまでリゾート地として盛り上げて、海外の観光客を誘致する目的で制定されたものです。
とはいえ、IR法案成立により今後カジノが日本で一般化すれば、オンラインカジノに関する法整備も強化される可能性も決して低くはありません。
カジノに関する興味関心が高まるという意味では、今後良い影響を与えてくれることも考えられます。
賭博行為が禁止された歴史的背景
日本で最初に賭博行為を禁止する記録が書かれていたのが、「続日本記」になります。 記録によれば、持統天皇3年（689年）に双六が禁止されたとのことです。
また、天平勝宝6年（754年）に出された双六禁断の法には、役人に対する細かい刑罰についても書かれています。
刑法に賭博罪が規定されたのは、明治40年(1907年)。
日本での賭博行為が、これほど昔から違法と見なされていたことです。
オンラインカジノの違法性に関するQ&A
オンラインカジノの違法性について、さまざまな観点から説明してきました。
ただ、中にはまだ疑問が残る人もいるはず。
そこで今度は、オンラインカジノの違法性に関するQ&Aについて紹介します。
Q：街をぶらついてたら「カジノあるよ」って声かけられたんだけど安全？
繁華街で声をかけられたり友達から
「カジノあるよ？」
と声をかけられてしまった。
カジノに興味はあるけども、犯罪じゃないのか？
そう思っていても、本当のところどうなのかは分からない。
さて、このままついて行ってしまっても大丈夫なのでしょうか。
A：違法な「インカジ」の可能性が高いので危険
インカジは、ネットカフェのような実店舗を構えて、ネットを通じてカジノゲームで遊べる場所を提供する業態です。
オンラインカジノと異なり、店舗があるため賭博場開張図利罪が成立します。
インカジは確実に違法な店なので、街中でキャッチに声をかけられてもついて行かないようにしましょう。
Q：結局オンラインカジノでプレイしても違法にならない？
オンラインカジノの違法性についてみてきたけども、結局犯罪なのかどうか分からない。
グレーだったら捕まらないから平気なのではないでしょうか。
A：現状は即摘発とはならない
ここまで説明してきた通り、現状は即摘発とはなりません。
ただし、これまでの判例や弁護士の見解、政府答弁などを踏まえた「一解釈」です。
オンラインカジノの利用者が現行法で摘発された例はあるものの、法の拡大解釈とされ不起訴処分になっています。
オンラインカジノを通じた事件などもあり、今後は風向きが変わる可能性はあるので、関係法の動向には気を配っておきましょう。
Q：オンラインカジノの利益って税金はかかる？
宝くじに税金がかからないのは有名な話ですが、競馬やパチンコで税金を納めた記憶がない。
そんな人たちが大半なのが現状ですが、実際勝ったお金が一定額を超えたら税金を納めなくてはいけないのは知っている。
しかし、オンラインカジノは海外が運営しているから、税金は納めなくてはならないのでしょうか。
A：控除分を超えたら納税義務が発生する
オンラインカジノの利益は、一時所得として扱われます。
控除額は、年間50万円までです。
50万円より多く稼ぐと、一時所得として確定申告を行い、納税する必要が出てきます。
また、これは「利益額」ではなく「勝利額」で計算されるため、55万円勝利したけど10万円負けたという場合は控除の対象になりません。
詳しくは、こちらの記事をご参考ください。
オンラインカジノは違法？まとめ
最後に「オンラインカジノは違法なのか？」について、解説した内容をまとめていきたいと思います。
オンラインカジノに関する法的知識をしっかりと身に付けて、安全に遊べるようにしましょう！
現状では違法とは断言できない
結局のところ、オンラインカジノは現状では違法とは断言できません。
もちろん、日本に籍を置く企業が運営に関わったりしていれば、摘発される可能性が高いです。
違法性が低く、比較的安全なオンラインカジノを選ぶ必要があります。
また、日本においては合法と断言できないのも事実です。
オンラインカジノで遊ぶ場合は、なるべく安全なサイトを選びつつ、自身も業界の動向に気を配るなどの注意をしておくことをおすすめします。
明らかな違法行為は避けよう
オンラインカジノ自体を摘発できなくとも、オンラインカジノを使って違法行為をする人を摘発することはできます。
オンラインカジノにおけるユーザーの犯罪行為の最たる例が、マネーロンダリングです。
犯罪で手にしたお金をオンラインカジノに入金し、資金を分散させることで、ギャンブルをしたり不動産・美術品などを購入したりして、お金の流れを複雑化した後、資金回収するというものです。
このような明らかな違法行為は避けて、健全にオンラインカジノを楽しみましょう。
